要介護1のベッドレンタルは全額自費だけではない？適用条件や選び方も解説

特殊寝台（介護ベッド）とは、高齢者の起き上がりや立ち上がりを補助する福祉用具です。
ただし、要介護1だと基本的に介護保険を利用したレンタルができず、全額自費となるケースがあります。
そのため、「要介護1で介護ベッドをレンタルするといくら自費がかかる？」「どうすれば安く使用できる？」と悩む方も多いでしょう。

この記事では、要介護1の方がベッドレンタルする際の自費負担について解説します。
金銭的負担を減らせるケースや介護ベッドのメリット・デメリットはもちろん、選び方もあわせて紹介するので、ぜひ参考にしてください。

要介護1とは

ここでは、要介護1の基礎知識として、以下2点を解説します。

1. 状態像
2. 介護ベッドの必要性

それぞれ詳しく見ていきましょう。

状態像

要介護1の基本的な状態像は、下表の通りです。

要介護1は、要介護状態区分の中では比較的軽いものの、心身機能の乱れと認知機能の低下が現れ始めます。
体調が不安定になりやすいため、今後介護量が増えて要介護度も進む可能性が高くなるでしょう。

要介護度が上がらないためにも、適切な介護サービスを受けて身体や精神状態の維持や向上を図るアプローチが大切です。
要介護1と要支援2との違いやそれぞれ利用できるサービスについて知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

【関連記事】【比較表付き】要介護1と要支援2の違い｜状態像や受けられるサービスも

介護ベッドの必要性

要介護1の方にとって、介護ベッドの必要性はあまり高くありません。
主な理由は、要介護1の状態ではまだ寝返りや起き上がりなどの動作を行える場合が多く、介護ベッドの使用は想定しにくいためです。

また、介護ベッドは高齢者を介護する側が身体を痛める危険性を避けるためにも使用します。
しかし、要介護1の方に対し寝返り・起き上がり介助するケースは少なく、さほど必要性を感じないでしょう。

実際に介護ベッドをレンタルしている要介護1の方は約5%程度と、ほかの福祉用具とくらべると少ないのが現状です。
ただし、要介護1の方でも疾病などの理由により介護保険を使ってレンタルしている方もいます。
身体状況を踏まえて、ケアマネジャーに介護ベッドのレンタルを相談しましょう。

引用元：

• 厚生労働省｜介護保険における福祉用具の選定の判断基準 改訂案 P.22
• 厚生労働省｜介護保険制度における福祉用具、居宅介護支援について P.12

【ケース別】要介護1のベッドレンタルにかかる費用と条件

要介護1で介護ベッドをレンタルするときにかかる費用と条件には、以下3つのケースがあります。

1. 全額自費になるケース
2. 介護保険の例外給付で自費負担が減るケース
3. 福祉用具事業者の自費レンタルサービスを利用するケース

それぞれのケースについて解説します。
なお、要介護1で利用できるサービスや負担を減らす制度を知りたい方は、以下の記事もチェックしてください。

【関連記事】要介護1でもらえるお金はある？利用できるサービス一覧や希望別の選び方も

全額自費になるケース

基本的には、要支援1から要介護1までの区分では介護保険を利用した介護ベッドのレンタルはできません。
介護ベッドのレンタルにおける介護保険の適用範囲は、下表のように要介護2以上と定められているためです。

【介護保険が適用される要介護度】介護ベッドのレンタルの場合

そのため、要介護1で介護ベッドをレンタルする場合、介護保険は利用できず全額自費で負担します。
費用はベッドの種類や機能により異なりますが、月額1万円前後です。
予算や今後の利用状況に応じて、全額自費でのレンタルを検討しましょう。

介護保険の例外給付で自費負担が減るケース

原則、要介護1で介護ベッドをレンタルするときには全額自費となりますが、条件を満たせば例外給付として自己負担額が減るケースもあります。
条件と具体的な状態像は、下表のとおりです。

※医師の所見やケアマネジャーによるサービス担当者会議を通じて、市町村が書面などで判断する

例外給付が認められると介護保険が利用できるため、1割負担だとおよそ月額1,000円程度で利用できます。
要介護1であっても身体状況が変わり介護ベッドが必要となったら、かかりつけ医やケアマネジャーへすぐに相談しましょう。

引用元：厚生労働省｜要支援・要介護1の者に対する福祉用具貸与について

福祉用具事業者の自費レンタルサービスを利用するケース

要介護1で例外給付の条件を満たせなくても、福祉用具事業者の自費レンタルサービスで負担を減らせます。
自費レンタルサービスとは、介護保険を適用した金額程度の料金で福祉用具事業者から直接レンタルできるサービスです。

費用やオプションは福祉用具事業者によって異なるので、介護ベッドを安く借りたい方はぜひ検討してみましょう。

要介護1の方が介護ベッドをレンタルするメリット・デメリット

要介護1の方が介護ベッドをレンタルするメリット・デメリットは、下表のとおりです。

今後も在宅での介護生活を続けながら、できる限り費用を抑えたい方はレンタルをおすすめします。
一方で、介護ベッドの機種・機能にこだわりがあり、自由に使用したい方は購入がおすすめです。
予算や使用環境にあわせて、ケアマネジャーや福祉用具専門相談員と相談しながら決めましょう。

要介護1の方がレンタル・購入する介護ベッドの選び方

介護ベッドを選ぶときに押さえたい主なチェックポイントは、下表の4つです。

ご利用者が安全・安心して休めるためにも、適切な介護ベッドの選択は大切です。
「どれを選べばよいかわからない」と悩んでいる方は、ケアマネジャーや福祉用具専門相談員に相談しましょう。

要介護1で介護ベッドもレンタルできる住まいをお探しの方は

弊社ゴールドエイジでは、要介護1の方も安心できる設備の充実したサ高住を運営しています。

実際にサ高住をご利用している入居者のうち、要介護1の認定を受けている方は約24%です。
多くの方々が安心できる住まいを実現するために、ご希望に応じて介護ベッドのレンタルにも対応しています。

また、安全に配慮したバリアフリー構造や設備もございますので、ご本人・ご家族も安心して生活を続けられます。
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実際の施設の様子は以下のInstagram投稿からもご覧いただけます。

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まとめ：要介護1のベッドレンタルは自費負担を減らせるケースもある

要介護1の方が介護ベッドをレンタルするとき、基本的には全額自費となります。
ただし、ご本人の心身状況が変化したり、レンタル自費サービスを活用したりすると自費負担を減らせるケースもあるため、ケアマネジャーなどに相談してみましょう。

なお、弊社ゴールドエイジでは、要介護1の方も安心できる設備・住まいを提供しています。
入居相談やご見学も随時受付中なので、ゴールドエイジの設備などについて詳しく知りたい方は以下の一覧ページからお近くの施設をチェックしてみてください。

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この記事の監修

間井 さゆり

役職	内部監査室長
保有資格	介護支援専門員(ケアマネージャー)

2006年入社　ゴールドエイジの創業当初から介護事業運営に幅広く携わり、介護支援専門員、館長、内部監査員などを歴任し発展を支えてきた。
現在は内部監査室長としてゴールドエイジの介護事業運営の適正化、効率化を支えている。