公開日:2025.11.06

要介護5の方は特養へ優先的に入所できる?比較検討しておきたい選択肢も

要介護5の方は特養へ優先的に入所できる?比較検討しておきたい選択肢も

24時間介助が必要で介護負担も大きくなる要介護5では、在宅生活の継続が難しいケースも少なくありません。
そこで、施設入所を検討するとなったとき、幅広いサービスを提供する特養(特別養護老人ホーム)が第一候補として頭に浮かぶ方が多いものです。
特に早めの入所を希望する場合は、「要介護度が最も高い分、特養へ優先的に入所できないのか」と気になる方も多いでしょう。

この記事では、要介護5の方が特養へ入所する際の判定基準と優先度を解説します。
特養入所の優先順位を上げる方法や、他施設の選択肢もあわせて紹介するので、ぜひ参考にしてください。

特養への入所希望がある要介護5の方は優先される?

要介護5の方が特養入所を希望する際、入れる可能性は高くなるものの、必ずしも優先されるとは限りません。
入所にあたっては判定基準が設けられており、下表のように要介護度以外の要素も含めて評価されます。

判定基準評価点数
要介護度要介護1~要介護5の5段階5点~30点
介護者の状況・介護者の有無
・介護の困難度
5点~40点
個別評価・居宅サービスの利用状況
・介護期間の長短
・居住環境 など
全体で10点満点

上記のように、特養の審査はご本人や介護者の状況を数値化して評価し、点数の高い方から入所できる仕組みとなっています。
要介護5で特養を検討する際は、こうした審査に備えて生活全体の状況を伝える準備が大切です。

なお、判定基準や評価点数は自治体・施設ごとに異なるため、注意が必要です。
特養の早期入所に関して、成功しやすい人の特徴を詳しく知りたい方は、下記の記事もチェックしましょう。

【関連記事】特養に早く入れる方法5選!成功しやすい人の特徴や平均的な待機期間も解説


【要介護5の方向け】特養入所の優先順位を上げる方法

要介護5の方が特養入所の優先順位を上げる方法は、以下のとおりです。

  • 施設情報を徹底的にリサーチする
  • 複数の特養に同時に申し込んでおく
  • 競争率の低いユニット型を検討する
  • 必要性の高さを具体的に伝える
  • 対象エリアの範囲を拡大する

上記のように、複数の方法を組み合わせてアプローチすることが重要です。

たとえば、要介護5の場合は痰の吸引などの医療ケアが必要なケースも多く、介護者に大きな負担がかかります。
「痰の吸引が1時間おきに必要」といった具体的な介護状況を書面にまとめ、説明できるよう準備しておくと効果的です。

ケアマネジャーやかかりつけ医に相談し、医学的な観点からも要介護5の深刻さを証明してもらうことが大切です。


要介護5の方が選べる特養以外の入所・入居先一覧

要介護5の状態でも、特養の空き状況を考えると優先されてすぐに入所できるとは限りません。
特養は看取りまで対応しており、入所期間が長期化しやすいため、空きが出るまでに数年かかる可能性もあります。

要介護5の方が施設利用を考える際は、複数の選択肢を比較し検討することが重要です。
そこで、特養以外の入所・入居先として以下5つの施設を解説します。

  1. 介護型サ高住(サービス付き高齢者向け住宅)
  2. 介護付き有料老人ホーム
  3. 認知症グループホーム(認知症対応型共同生活介護)
  4. 老健(介護老人保健施設)
  5. 介護医療院

なお、要介護5における生活環境ごとの具体的なケアプラン例を知りたい方は、下記の記事を参考にしてください。

【関連記事】要介護5のケース別ケアプラン例|状態像や受けられるサービス一覧も紹介


選択肢①:介護型サ高住(サービス付き高齢者向け住宅)

介護型サ高住は、要介護5の方でも比較的自由度の高い環境で生活できる施設です。
一般型のサ高住とは異なり、24時間体制の介護サービスが提供されるため、常時介助を必要とする要介護5の方も安心して利用できます。

特養のように待機期間が数年かかるケースは少なく、早期入所が可能です。
在宅療養に限界を感じているご家族や、急な入所が必要な方にはおすすめの選択肢といえるでしょう。

ただし、要介護5の状態によっては入所できる施設が限られるうえ、費用は特養よりも高くなる可能性があります。
サ高住の費用や入居条件といった基礎知識を詳しく知りたい方は、下記の記事をチェックしましょう。

【関連記事】サ高住とは?費用・入居条件・サービス内容・問題点など基礎知識を解説


選択肢②:介護付き有料老人ホーム

介護付き有料老人ホームは、ケアや設備が充実し、要介護5の方が終身にわたって安心して暮らせる施設です。
都道府県から特定施設の指定を受けており、介護・医療面でのサポート体制が整っています。

施設数が多いため、医療ケアの充実度など要介護5の状態にあわせてサービスを選びやすい点が特徴です。
介護の必要度が高い要介護5の方でも、特養のように専門的な支援を受けながら生活できます。

要介護5で質の高いケアを求める方には、有力な選択肢といえるでしょう。
ただし、施設ごとに費用やサービス内容が異なるため、複数の施設を比較検討することが大切です。


選択肢③:認知症グループホーム(認知症対応型共同生活介護)

認知症グループホームは、5〜9人の少人数で共同生活を送りながら専門的なサービスを受けられる施設です。
特養のような大規模施設とは異なり、要介護5で認知症の方も家庭的な環境でケアが受けられます。

また、地域密着型サービスとなっており、住み慣れた地域での生活継続が可能です。
ただし、要介護5で身体機能が著しく低下して共同生活が難しい場合には、受け入れが困難なケースもあります。


選択肢④:老健(介護老人保健施設)

老健は、在宅復帰を目指してリハビリテーションを受けられる施設です。
介護だけではなく医学的な管理下のもとサービスが提供され、本格的な機能回復訓練が受けられます。

入居にかかる費用は比較的安い傾向にありますが、あくまでも在宅復帰を目指す施設となるため、特養と異なり利用期間に制限があります。
要介護5の場合、在宅復帰が困難なケースも想定し、利用期間が終了した際の受け入れ先を事前に検討しておくことが必要です。

ただし、脳血管疾患や骨折などの原因による要介護5であれば、リハビリ次第で要介護4まで改善する可能性もゼロではありません。
医療ケアが必要な状態で、かつ機能回復の見込みがある要介護5の方にとっては、有効な選択肢といえるでしょう。

要介護5からの詳しい回復割合や、自立に向けて必要なことを詳しく知りたい方は、下記の記事もあわせてチェックしてください。

【関連記事】要介護5から回復する可能性はゼロではない?自立に向けて必要なことも解説


選択肢⑤:介護医療院

介護医療院は、長期にわたる療養の必要な方が、医師や看護師による専門的な医療ケアを受けながら生活できる施設です。
医療依存度の高い状態にも対応できるため、高度なケアを求める要介護5の方でも安心して利用できます。

また、特養と同様に看取りまで対応しており、終身での利用が可能です。
ただし、全国的に施設数が少なく、早期入所は難しい可能性があります。

要介護5で医療ケアが必要な場合には、在宅療養の限界を感じてから施設を探すのではなく、早めの情報収集と申し込みが大切です。
なお、介護医療院の種類や病院との違いを詳しく知りたい方は、下記の記事を参考にしてください。

【関連記事】介護医療院と病院(介護療養型医療施設)の違い|創設の背景や種類も解説


要介護5の方で特養のようなサービスを受けたい方は

要介護5で施設入所を検討する際、特養へ優先的に入れるかどうかわからず不安を感じる方も少なくありません。
そのような方には、弊社ゴールドエイジがおすすめです。

ゴールドエイジは、運営しているサ高住の約9割が介護付きで、要介護5の方も安心して生活できる施設です。
複数タイプの施設を運営しており、状態の変化にも柔軟に対応できます。

中でも、ナースケアホームでは24時間看護師が常駐し、医療ケアを提供しています。
入所中に医療処置が必要になった場合はナースケアホームへ転居し、継続的な支援を受けることも可能です。

また、要介護5で認知症が進行している方でも、他利用者との共同生活や職員のサービス提供に支障がない状態であれば入所できます。
ゴールドエイジの施設では、およそ10〜25%が認知症の方となっており、多様なニーズに対応できる体制を整えています。
要介護5で特養のようなサービスを受けたい方は、施設一覧ページをぜひ一度ご覧ください。

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東海エリアの施設(タップで開く)

※認知症の方は、ご入居者様それぞれの状態により入居可否を判断させていただいております。
認知症の診断有無にかかわらず、他のご入居者様との共同生活や、職員のサービス提供に支障がない場合は、ご入居いただけます


まとめ:要介護5は特養入所の優先判定において一要素にすぎない

要介護5の方は介護必要度の高さから、特養へ入所を希望する方が多くいます。
ただし、入所する際の優先判定において要介護5は一要素に過ぎず、特養以外の施設も含めた検討が必要です。

弊社ゴールドエイジでは、比較的早期に入所でき、1人ひとりの状態にあわせた対応が可能です。
要介護5の方が安心して生活できる環境を整えておりますので、まずはこちらの施設一覧ページをご覧ください。

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この記事の監修

間井 さゆり

役職内部監査室長
保有資格介護支援専門員(ケアマネージャー)

2006年入社 ゴールドエイジの創業当初から介護事業運営に幅広く携わり、介護支援専門員、館長、内部監査員などを歴任し発展を支えてきた。
現在は内部監査室長としてゴールドエイジの介護事業運営の適正化、効率化を支えている。